インドネシアをはじめとした東南アジア各国でアイドルグループを打ち出した日韓の競争が熾烈である。

日本を代表する人気アイドルグループ嵐が今月10日から11日にかけて、インドネシアなどアジア4か国を巡るツアーを行ったのを機に、日本コンテンツが“韓流の牙城”の奪還に乗り出したと日本経済新聞が今月12日に報道した。

インドネシアをはじめとした東南アジア地域は一時、日本のドラマや音楽が一世風靡したが現在は韓流の牙城に変わった。スマートフォンで情報を得るミレニアム世代（1980年から2000年生まれ）を中心に、韓国ドラマやK-POPが好評を得ているからである。

10日、ジャカルタのホテル前には嵐の現地ファンが集結した。また最近SNSを始めた嵐が「TERMAKASH!!ジャカルタ!!!!（ありがとう、ジャカルタ）」とうツイートをアップするとネットでは3時間で16万の「いいね」が書き込まれた。

インドネシアの国民は親日として知られているが「日本文化も定着した」（日本政府関係者）というのが一般的な評価だ。ドラえもんやポケットモンスターのような日本の漫画の人気も根強い。嵐をはじめに宇多田ヒカルや安室奈美恵といった日本の歌手のファンも多い。しかし、日本のコンテンツは全般的に韓流の人気に押されている。

ジャカルタでは韓国のボーイズグループBTS（防弾少年団）をモデルにした広告の前で自撮りをするのが流行中だという。昨年5月、アメリカ・ビルボードアルバムチャートで韓国歌手として初めて1位を獲得したBTSの人気は東南アジアにも波及している。

韓流の人気を実感した東南アジアの有力企業も、韓流スターを続々と広告モデルに起用している。インターネット通信販売大手のシンガポール「Shopee」は昨年、人気ガールズグループBLACKPINKをブランド大使に任命した。

BTSをモデルに起用したインドネシア最大のインターネット販売会社「Tokopedia」は、「BTSが音楽界に起こした革新性はTokopediaと通じるものがある」（広報担当者）と語った。一つの動作も乱れのない完ぺきなダンスで音楽界を席巻したBTSのイメージに便乗し、ブランドパワーの向上を狙っている。

東南アジアではコンテンツ競争の舞台がテレビからスマートフォンに移りつつある。イギリスの調査会社「We Are Social」によると、一日当たりのインターネットの平均利用時間は、フィリピンが10時間、タイが9時間で世界的にも非常に長い方である。特に動画とSNSの利用時間が長い。

動画を配信するサービス会社の数々は韓流ドラマを“キラーコンテンツ”として評価し、ラインナップを充実させるための競争を繰り広げている。

東南アジアの有力な動画サービス会社で“東南アジアのNetflix”と呼ばれるマレーシア「iflix（アイフリックス）」は今年4月、韓国の放送局の出資を受ける方式で韓流ドラマのラインナップを強化した。

音楽もインターネットを通じて伝えられる。昨年6月にYouTubeに公開されたBLACKPINKのヒット曲「DDU-DU DDU-DU」のミュージックビデオは9億9000回も再生された。日本経済新聞は「日本のコンテンツが東南アジアに浸透するためには、嵐のように動画配信やソーシャルメディア対策が欠かせない」と強調した。