昨日（18日）は、グループBTS（防弾少年団）の軍入隊の発表が話題となった。

韓国・国防部の言及については、海外メディアの反応もさまざまだ。

18日、国防部のムン・ホンシク報道官職務代理は「（BTSのメンバーたちが）入隊した後に公益目的の国家的なイベントなど、本人が希望するなら参加する機会を提供する。現在も一部の将兵たちに提供されていると聞いている」と述べ、国防部はBTSの軍服務中の公演に対して基本的な立場を強調した。

またこれに先立ち、イ・ジョンソプ国防部長官はBTSが軍に入隊しても海外公演の機会があるだろうと述べ、さまざまな解釈を生んだりもした。

国防部は、これも特定のイベントを念頭に置いた発言ではないと説明。

一方、世界的グループの軍入隊のニュースに主要海外メディアも注目した。

イギリスの日刊紙「ガーディアン（The Guardian）」はK-POPグループの軍免除を巡る長年の論争が終わったと報道。

経済専門誌「フォーチュン（Fortune）」は、韓国がBTSの軍入隊で数十億ドルを失うことになるというタイトルの記事を掲載した。

この他に「ブルームバーグ（Bloomberg）通信」など多数のメディアがBTSの復帰時点を2025年と見通し、K-POP市場の変化に注目している。