悪質なコメントによる被害を訴えていたガールズグループKARAの元メンバー、ク・ハラがこの世を去った。

芸能人たちの犠牲が相次ぎ、悪質なコメントを撲滅するため、より実効性のある改善策が必要だという指摘が出ている。

韓国最大のポータルサイトに掲載された故ク・ハラに関する記事がある。

「ク・ハラがうつ病を患っている」と書かれているこのやるせない記事の内容にも間違いなく悪質なコメントが残っている状態だ。

別のポータルサイトに掲載された同様の記事では、コメント欄を廃止するという案内と共に、コメント欄が表示されなくなっている。

芸能ニュース記事へのコメント欄を廃止する動きが出ているのだ。

SNSの中でもツイッターは先週末からコメントを隠すことが可能になった。他人が自分のツイートに悪質なコメントを書き込む場合、フォロワーたちに見られないようにそのコメントを隠す機能である。

このような動きに韓国・中央大学メディア学部のソン・ドンギュ教授は「SNSやポータルサイトの利用者の場合は、このような弊害を事前に"見える化"し、最小化できる積極的なシステムを開発する努力をしなければならない」と説明する。

各国のメディアはより厳格な基準を適用している。

アメリカの新聞社「ニューヨーク・タイムズ」は、全体記事の10%に限り、24時間のみコメント欄を運営し、「CNN」や「BBC」などのテレビ局は、初めからコメント欄を閉じ別途読者の意見を受け付けている。

これには「管理ができないなら最初から運営しない」という信条がある。

イギリスの新聞社「ガーディアン」も記事にコメントの制限をかけている。

これはコメントの7000万件を分析した結果、女性と黒人に対する攻撃的な書き込みが多かったためである。

このような中、韓国大統領府の国民請願には2012年に廃止された「インターネット実名制」を再び導入しようという意見が再浮上した。

しかし、表現の自由の侵害により違憲判決が出たという事例があるため、どれほど現実性があるかは未知数だ。

所属する芸能人が悪質なコメントに見舞われた場合、該当する事務所が積極的に法的対応に出るべきだという指摘も少なくはない。

大衆文化評論家のキム・ホンシク氏は「芸能マネジメントがうまく機能しなくなり、これによる心理的な圧迫感がさらに激しくなり、極端な選択に至る状況だ」と、業界で起きている悪循環を指摘する。

個人のSNSにアップした芸能人のプライバシーを拡大し二次利用する記事が横行する問題もあるだけに、悲劇を繰り返さないための全般的なチェックが不可欠である。