BTSも公演中止…新型コロナウイルスによる文化芸術界の経済的打撃を専門家が分析

2020年03月04日

新型コロナウイルスの恐怖は人々を最大限に家に閉じ込める。このため映画をはじめに公演や文化芸術界が完全に凍り付いている。K-POP歌手たちの海外ツアーも相次ぎ中止され、韓流も大きな打撃を受けている状態だ。先日、ボーイズグループBTS(防弾少年団)のソウル公演も中止が発表されたわけだが、同様のケースは増えているのだろうか。文化評論家のキム・ホンシク氏が回答してくれた。
キム・ホンシク氏:現在、「ビルボード200」の1位を獲得したのにも関わらず、公演が中止される状況が起きた。ソウル公演だけでも全体の収益金で見れば、1兆ウォン(約1000億円)近いという韓国の研究チームの結果が出た。海外ではヨーロッパやアメリカもウイルスが拡散されているため、経済的打撃は火を見るより明らかだ。全世界で1300億ウォン(約130億円)ほどの公演収益を上げたが、この前に打撃は避けられない。北米でも前回500億ウォン(約50億円)ほどの収益を上げたが、これも打撃が避けられない状況だ。
―実は今年のBTSの活動がさらに期待されている。最近4thアルバムも新しくリリースされ本当に残念で、今はほかのK-POP歌手たちが要請される前に公演を中止するケースが目立つ。
キム・ホンシク氏:つまり“貪小失大”はしないということだ。先制的に措置するということだ。基本的にアジア公演であっても、ヨーロッパや北米からファンたちが来てしまうので、結局コロナウイルスが広まるきっかけになる。また、ブランド価値を考えなければならない。公演会場でもし陽性の確定判決を受けたファンが多かったとしたら、結局長期的にブランド価値が毀損され、これが経済的収益までも悪影響を与えるからである。
―公演には制作会社がとても長い間準備すると思うが、その面からも財政的な打撃が大きいようだ。
キム・ホンシク氏:正直申し上げて、一朝一夕にやることではない。少なくとも1年単位でスケジュールを組むことになる。重要なことは2つの観点で損害が発生する。まずは費用面。公演会場だけでなく滞在費や交通費も含まれる。人件費もあり、また設備をレンタルしなければならなく、これがそのまま損害を与える可能性がある。何よりも公演をしなくなると、予想される収益が見込まれないために打撃が不可避であり、それが今後また活動をする上でも損害につながり、萎縮するしかないそんな状況と言えるだろう。そして新人の場合はとても重要で、今現在韓国国内より海外を中心に新人が活動しているが、タイミングがとても重要なので、ここへの打撃もある。
―映画界では、昨日(3/2)に映画館の観客数を調べたところ、1位が『透明人間』、2位が『1917 命をかけた伝令』、3位が『藁にもすがる獣たち』だった。驚くのが昨日の韓国での映画観客数が1万3000人。2か月前の40万人と比べてみると本当に打撃が大きいことがわかる。
キム・ホンシク氏:全体の観客数が半分以下、もしくは映画館によっては10分の1に減り、さらに1か月の間に売上高が1000億ウォン(約100億円)ほど飛んでいったことが集計されているために、劇場のような場合は被害が大きい。特にこの事態の序盤に感染者が足を運んでしまったので、さらに被害が広がった。
―公開を延期する作品が多いが、その中に『パラサイト 半地下の家族』の白黒バージョンもあるようだ。
キム・ホンシク氏:これも結局延期された。大事なのは、もし新型コロナウイルスが克服できたら、公開されるはずだが、また一時期に集中するようになる。それなら“レッドオーシャン”、お互いに血を流す競争をしなければならない。結局適材適所に、適切な時に公開するのが一番望ましいが、それで後に公開するとしても被害が見込まれる。
―代案的な方法も少し模索され始めたが…。
キム・ホンシク氏:部屋で作品を鑑賞することや、オンラインの実況中継について多く耳にしている。実況中継で見られない方々は、後で録画するとコンテンツ化されるので、IPTVなど他のコンテンツ収益を上げることができ、オンラインライブ映像と録画映像をデジタル時代に合わせて収益することが、オンライン動画プラットフォームにある経済収益構造に合う新しい方法として模索されている。
―臨場感はちょっと落ちるかもしれませんが、それでも公演業界が継続して活動するようにしなければならないのが、実は公演業界に携わる方々も零細企業で生計が苦しい状況でもある。
キム・ホンシク氏:後でその公演映像で、支援を受ける場合の根拠資料になることもあるので、評価指標基準としてとても重要だと思う。今現在、文化体育観光部でも政策を打ち出しているが、ほとんどが長期低利融資なのだ。ところがローンは結局借金。そのため今、生計が危険にさらされている芸術家たちに対する直接的な支援政策も緊急に必要な状況と言えるだろう。

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