新型コロナウイルス感染症が長期化する中、K-POP業界の構図にも大規模な変化が相次いでいる。

K-POPのファンダムが世界的に成長し、公演の代わりに非対面（アンタクト）コンテンツを中心にあるファンダムビジネスが盛んになり、オンラインプラットフォームの重要性が高まった。

これにより、オンラインプラットフォームを輪に、大手事務所やIT企業たちの合従連衡が熾烈に繰り広げられている。

しかし、このような“組織改編”の中で業界の格差も加速する可能性がある。

K-POP産業がコンテンツの多角化に没頭するあまり、アイドルを素材にした過度な商品化を懸念する声も出ている。

◇ 拡張性の高いアイドル産業…足場を広げるK-POP

昨年からK-POP業界に大手芸能事務所同士、そして事務所とIT企業同士のコラボレーションが相次ぎ、地殻変動が起きている。

ボーイズグループBTS（防弾少年団）の成功で韓国最大の芸能事務所に成長したBig Hit Entertainmentは、NAVERの動画サービスV LIVEを譲受し、自社のファンプラットフォーム「Weverse」と統合した新たなプラットフォームを作ることにし、ガールズグループBLACKPINKを有するYG ENTERTAINMENTとも協力関係を結んだ。

新しいK-POPプラットフォーム「UNIVERSE」を最近リリースした「NCSOFT」はCJ ENMと提携し、年内に合弁法人を設立することにした。

SM Entertainment（以下、SM）とJYP Entertainment（以下、JYP）は昨年、オンラインコンサート「Beyond LIVE」の運営会社を共同で設立した。「Beyond LIVE」の事業にはNAVERの投資も実現した。

このようにK-POP産業の足場が広がっているのは、ファンダムビジネスの拡張性がそれだけ高いためだと見られる。

パンデミックにより公演市場は中止となったが、その代わりアイドルの知的財産（IP）を活用したさまざまな派生コンテンツがどっと増えている。

音源やオンライン公演を超え、アイドルキャラクターやアバター、ゲーム、ドキュメンタリーなど、第2、3次コンテンツが活発に制作されている傾向だ。

K-POPは現在、全世界の“Z世代”に注目される文化として、消費層が拡大する余地も多い。

さらに、さまざまなK-POPコンテンツをグローバルなファンダムに流通できるオンラインプラットフォームは、自ずと激戦場と浮上した。

gaon chartのキム・ジヌ首席研究員は、「以前は収益モデルが音源市場などで単純だったが、現在はファンダム市場が大きくなり、所属事務所も自分たちのコンテンツを直接流通しようとしているため、IT業界との協業に向かわざるを得ない状況になった」と述べた。

ただ、大手芸能事務所やIT大手企業を中心にした業界再編に拍車がかかるほど、資本力の弱い中小事務所各社の居場所は狭まるだろうという見方も出ている。

◇ 変化するKポップの収益構造…コミュニケーションコンテンツまで有料化

このように、アイドルの知的財産の拡張性が重要になり、K-POP業界の収益構造にも変化が起きている。まさにアーティストの“すべて”が有料コンテンツとして作られ、ファンに販売されている。

音盤や音源、MVなどの音楽コンテンツと、“ファンサービス”次元のコミュニケーションコンテンツを並行して披露したレベルから、より精巧な有料化メカニズムに進化したのだ。

特に技術力を備えた大手事務所たちは有料コミュニケーションサービスを相次いでリリースする傾向にある。

SMはファンコミュニティ「Lysn」を通じてアーティストとファンの1対1チャット「DearU bubble」をサービスする。

「DearU bubble」では、ファンが歌手から個人的にメッセージを受け取ることができ、ファンが歌手に返事を送ることができる。JYPやFNC ENTERTAINMENT、JELLYFISH ENTERTAINMENTなど、他の芸能事務所もこのサービスに加わった。

「UNIVERSE」もアイドルが直々に作成したメッセージを受け取る「プライベートメッセージ」を出した。

このようなコンテンツは、ファンとアーティスト間の親密感を高め、コロナで不可能となった対面での出会いを一部代替するという点で、ファンの歓迎を受けることもある。

しかし、過度な商品化はかえって逆効果を招きかねないという批判の声も出ている。

一例として、「UNIVERSE」はアイドルの声を真似て開発したAI（人工知能）の音声と好きな時間に電話する「プライベートコール」機能を有料でサービスしているが、通話モードにいわゆる“Something（曖昧な匂わせ）”な状況を取り入れたことや不自然な声などにファンの否定的な意見が殺到した。

機械が人を真似する“アイドルがいないアイドルコンテンツ”が奇怪で不快に感じられるという指摘が多かった。

大衆文化評論家のキム・ホンシク氏は、「スターを愛することは、偽物ではない、実在の人物への熱望が根底にある」とし、「AIが実際の人物をきちんと具現できなければ、本物のイメージが損なわれる可能性もある」と指摘した。

批判が相次いでいるため、「NCSOFT」は最近、プライベートコールで「Something」をはじめとする一部の対話状況を停止した。

「NCSOFT」側は、「ユーザーのフィードバックをモニタリングし続け、より良い方向に改善している」と明らかにした。

韓国ジョージ・メイソン大学の教養学部のイ・ギュタク教授は、「会うことが難しい全世界のファンのためにコミュニケーションコンテンツを作ったのは事務所が明敏に対応したもの」とし、「開発者もアイドル文化についてもっと理解しなければならない」と指摘した。