世界的影響力を持つK-POPスターのBTS（防弾少年団）とBLACKPINKが国連と相次いで協力し、国際社会が直面した問題解決に声を上げた。

K-POPスターたちがソーシャルメディアで強力なパワーを持つ文化的アイコンとして浮上し、彼らの社会的役割や活動範囲も広がっている模様だ。

◇ BTS、国連の「SDGモーメント」イベントで演説&映像パフォーマンス

ムン・ジェイン（文在寅）大統領から「未来世代と文化のための大統領特別使節」に任命されたBTSは、先月20日（現地時間）に開かれた国連のイベント「SDGモーメント（Moment）」に、ムン・ジェイン大統領とともに出席して演説し、映像でパフォーマンスを披露した。

国連などによると、「SDGモーメント」は国際社会が来る2080年までに達成することを約束した開発目標である、「持続可能な開発目標（SDGs）」の履行を議論する会議だ。

国際社会は2015年の「第70回国連総会」で「ミレニアム開発目標（MDGs）」に継ぐ新しい開発目標として、SDGを採択した。SDGは17の主な目標と169の細部目標により構成されており、貧困や飢餓の終息から、気候変動への対応、良質な教育補償、不平等の減少など、様々な分野を網羅する人類共同の課題であり計画だ。

BTSは未来世代を代弁する人士として、これを達成するため若者たちの声を伝えた。彼らは公式SNSで若い世代に、自分たちの物語を表現してほしいと呼びかけたりもしていた。

先月14日、ツイッターに掲載された動画では、「僕たちが皆さんの代わりに国連に行くことになった。皆さんの声をきちんと伝えなければという使命感、責任感が高まった」とし、「未来を生きていく僕たちの話と思いを国連で知らせることができる機会」だと強調。

さらに18日にはSDG達成のためのポップアップキャンペーンに参加し、「僕たちは人種差別や憎悪発言に反対する」という声を上げた。

◇ BLACKPINK、国連SDGの広報大使に…「より良い世の中へ進む道に参加できて光栄」

BLACKPINKが国連から広報大使（Advocate）に委嘱された分野もSDGだ。

現在、アクフォ=アド・ガーナ大統領やベルギーのマティルド王妃などが広報大使として活動し、SDGの達成を促している。アジアの歌手が委嘱されたのはBLACKPINKが初めてだ。

所属事務所のYGエンターテインメントは「BLACKPINKはアントニオ・グテーレス国連事務総長の直筆の署名が入った書簡を受け取り、SDGの趣旨に深く共感し、喜んで参加を決めた」と、説明した。

BLACKPINKは所属事務所を通じて「より良い世の中へ進む道に参加することができて光栄」だとし、「BLINK（ファンクラブ名）とともにSDGの重要性を全世界に広め、私たちが直面している問題解決に寄与したい」と感想を明かりたりもした。

国連がBTSやBLACKPINKなどK-POPスターたちの協力を仰ぐのは、巨大なファンダムを擁する彼らが自ずと若者世代のオピニオンリーダーの役割を担うことになったためだと解釈される。

◇ 高まったK-POPのポジション…社会的役割の先頭に立つ

K-POPファンダム特有の忠誠度や結束力、行動力は彼らが提示する議題やメッセージにさらに強力なパワーを与えている。K-POPスターたちの一言一言は単純なファンとアーティストの関係を超え、社会的影響力を持つメッセージにもなる。

BTSが2018年の国連演説や“LOVE YOURSELF”アルバムシリーズを通じて、「自分を愛し、自ら声を上げよ」と呼びかけたのは、全世界のＡＲＭＹ（BTSのファンダム）に大きな影響を与えた。

またBLACKPINKは今年イギリスで開かれた「国連気候変動枠組条約第26回締約国会議（COP26）」の広報大使に委嘱され、ファンたちに気候変動の深刻性を広めた。

彼女たちはソーシャルメディアでも莫大なフォロワーを保有している。現在、全世界のアーティストの中、YouTubeチャンネル登録者数1位がBLACKPINK（6,670万人）、3位がBTSのアカウント「BANGTANTV」（5,800万人）だ。

K-POPの主要消費層である“Z世代”は気候変動など現在世界が直面している問題に直接影響を受ける世代であるため波及力はさらに大きい。

最近、世界最大音楽プラットフォームSpotifyが発表した統計によると、SpotifyのK-POPプレイリスト「K-Pop Daebak」のユーザーの84％は10代や20代だとされ、特に18歳から24歳まで（51％）が最も多い。

さらに、K-POPスターたちは英米圏の歌手たちが掌握したポップ市場の主導権を揺るがし、自然と文化的多様性を象徴する存在になったりもした。BTSが黒人やアジア人に対する差別に反対するメッセージを地道に発信してきたことも、このような彼らの立場とは無関係ではないという分析だ。